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電子書籍の印税はいくら?紙の書籍の印税率と比較して7倍以上!

電子書籍の話になると、たびたびいただく質問が印税について。

「電子書籍の印税はいくらですか?」

「電子書籍の印税って10%くらいですよね?」

「そもそも印税がもらえるんですか?」

もともと紙の書籍や電子書籍に関わらず、印税に詳しい人は少ないです。

それもそのはずで、「自分が書籍を出版するなんて思ってもいない」と言う人がほとんどです。

これは競合が少ないので良い事です。

ですが、当サイトえせっかくご縁があった方には、是非とも把握しておいていただきたいと思います。

なお、ここではわかりやすくするため「印税」と呼びますが、Amazon Kindleでは印税ではなく、「ロイヤリティ」と呼びます。

そして、紙の書籍は印税率が高くなく、著者の手に入る印税は多くの人が想像しているよりもはるかに少ないです。

しかも、紙の書籍の場合、もらえる印税が明確に何%と決まっていないのです。

理由としては、出版社や編集者、出版プロデューサーなどが関わる人間が多いため、これらの会社や人との契約によって差が生まれるからです。

特に、無名の人が書籍を出版する場合は、書籍を出版したい気持ちが強いため、出版社や出版プロデューサーなどに対して、「印税は必要ないので、書籍を出版させて欲しいです。」などのように頼んで、出版させてもらうような形が多いのです。

そんなこともあり、出版プロデューサーや編集者などが印税を全部もっていき、印税がゼロというのケースも多くあります。

しかも、紙の書籍は印税率がもともと低く、有名人でも10%程度です。

現在は出版コンサルタントでもある弊社代表の天野裕之(当記事も天野が書いています)が紙の書籍を出版した時は、印税には特にこだわりませんでしたが、5%もらうことができました。

当時依頼した編集会社が良心的だったものと思います。

とはいえ、ビジネス書は特にたくさん売れるジャンルではないので、印税だけを目当てに紙の書籍を出版するのは、労力がかかり過ぎてもったいないです。

例えば、わかりやすく1冊2000円の書籍だとすると、印税率5%のためで1冊100円で、1000冊で100,000円の計算なります。

これと比較して、電子書籍の印税率は全く違います。。

Amazon Kindleの場合は、印税率は35%または70%と明確に定められています。

一応、印税率を70%にするには条件があります。

それが、「KDPセレクト」へ登録して、Amazonで独占販売することと、出版の際の希販売価格を250円以上1250円以下に設定することです。

これは誰もが該当させられる条件であり、つまり、皆が印税率70%にできるのです。

この印税率の高さはあまり知られていないので、電子出版の話になるとよく驚かれます。

紙の書籍はゼロから10%なのに対して、電子書籍はその7倍以上なのです。

紙の書籍は印税が貰えない人が多くいる中で、電子書籍は出版社も編集者も通さないため、この70%が丸々手に入るんですね。

とはいえ、電子書籍の販売金額は、紙の書籍よりもページ数が少なく、販売金額自体を安くするのが当たり前なので、1冊500円で販売した場合、1冊売て350円が入ってくる計算です。

※実際には消費税を抜いた金額の70%です。

2000円の紙の書籍が1冊100円の印税なのに対して、1冊300円の電子書籍が1冊210円と考えると、かなり大きな差ですよね。

この印税率の大きさは電子書籍の大きなメリットです。

ブランディングや集客をしながらこの印税が永続的に続くので、特にブランド力が弱い小規模会社やその商品、サービスについての電子書籍を出版することの有効性がわかりますよね!

しかも、まだライバルが断然少ないので、弊社ではYouTubeやSNSの集客に合わせて、電子書籍の出版をお勧めしているのです。